戸田第二代会長生誕110周年記念提言
「核兵器廃絶へ 民衆の大連帯を」

2009年9月8日

画像:2009年4月、ノルウェーの首都オスロで行われたSGI主催の「核兵器廃絶への挑戦と人間精神の変革」展。「原水爆禁止宣言」発表50周年にあたる2007年からスタートし、世界14カ国・地域の50以上の都市で反響を広げてきた
2009年4月、ノルウェーの首都オスロで行われたSGI主催の「核兵器廃絶への挑戦と人間精神の変革」展。「原水爆禁止宣言」発表50周年にあたる2007年からスタートし、世界14カ国・地域の50以上の都市で反響を広げてきた
SGI(創価学会インタナショナル)会長である池田大作先生は、戸田先生が「原水爆禁止宣言」を発表した9月8日に寄せて、「核兵器廃絶へ 民衆の大連帯を」と題する提言を発表した。(2009年9月8日)

提言ではまず、世界で核拡散の脅威が高まる中、アメリカのオバマ大統領が「核兵器のない世界」への決意を表明するなど、変化の兆しが見られることに言及。この動きを確かな潮流へと高めるためには、歴史家のトインビー博士が促していたように、各国が自らの意志で必要な変革に踏み出せるよう、歴史の教訓を真摯に学ぶ必要があると強調。

その上で、戸田先生の「原水爆禁止宣言」の現代的意義として、「政治指導者の意識変革」「核兵器禁止の明確なビジョン」「人間の安全保障のグローバルな確立」の3点を挙げ、人類の生存権を守る立場から核兵器を絶対悪と位置付けた先見性について論じている。

続いて、「核兵器のない世界」の実現に向け、(1)核軍縮(2)市民社会との協働体制(3)核拡散防止(4)「核兵器に依存しない安全保障」への移行(5)核兵器の禁止、の5項目にわたる提案を。

核兵器ゼロに向けた保有国による軍縮促進のための措置をはじめ、国連に「核廃絶のための有識者パネル」を創設し、核拡散防止条約に「常設作業部会」を設置するプランを提唱。民衆のグローバルな連帯の力で「核兵器禁止条約」の基礎となる国際規範を確立することを呼びかけている。

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