近年深刻化している地球温暖化は、もはや人類の生存をも脅かすことから「気候危機」と称されています。2020年11月20日には国会で、「気候非常事態宣言」が可決されました。

日本の各地でも気候変動の影響が・・・

日本国内でも影響が現れています。例えば長崎県壱岐市においては、海水温の上昇で周辺の海に暮らす魚の種類や量が変化してきており、また養殖業にも困難が生じるようになっています。

長野県のあるブドウ農家は、ブドウの色が正常につきにくくなっていると実感しており、また県の調査ではライチョウがいずれ絶滅してしまうとの予測が出ています。

さらに令和元年10月には未曾有の豪雨災害が長野県をはじめ各地で発生しましたが、これは気候変動が大きな影響を与えたものであると言われています。

ティッピングポイント（後戻りできない）の恐れ

山本良一東京大学名誉教授は、こうした気候の変化は世界中で急激に生じており、「ティッピング・ポイント」、すなわち、もう後戻りできないような変化に至ってしまっている恐れがあると指摘しています。

また、「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の第５次報告書作成にも携わった、地球環境戦略研究機関（IGES）の甲斐沼美紀子研究顧問は、国際社会が2015年のパリ協定で「今すぐ行動を」と合意したにもかかわらず、対策は十分に進んでいないと指摘しています。

「２１世紀への警鐘」と学会の取り組み

これらについて、創価学会ではどのように対応してきたのでしょうか。実は池田大作SGI会長は1970年代という早い時期から、有識者との対談などを通じて懸念を抱き、警鐘を鳴らしてきました。

その様子はローマクラブの創設者であるアウレリオ・ペッチェイ博士との対談集『二十一世紀への警鐘』にも描かれています。

それも踏まえ創価学会では現在、アマゾン創価研究所における植林事業や、国際熱帯木材機関（ITTO）と協力しての植林事業を推進。

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また、2050年までに全国の会館での使用電力を100%再生可能エネルギーに転換するというRE Action宣言を行っています。

また青年部では、国連のACT NOWキャンペーンを踏まえ、「マイ・チャレンジ１０」というスマホサイトを作成して、個々人の取り組みを促しています。

山本名誉教授は、事態の打開のキーワードは「科学、青年、宗教」であるとし、宗教的な情熱をもって取り組むことを呼びかけています。今こそ共に行動を起こしてまいりましょう。