2026年の活動について

2026年は、日本の広布史においては聖教新聞創刊75周年、大阪の戦い・山口開拓指導から70年の佳節を迎えるとともに、世界広布の歴史においては、池田大作先生のアジア初訪問・ヨーロッパ初訪問65周年という節目を迎えます。池田先生が「人類の『宿命転換』を、断固として成し遂げていくべき勝負の時」と言われた2030年までの「勝負の10年」もいよいよ後半に入り、学会創立100周年への広布推進を、一段と加速させていきたいと思います。

池田先生は、次のようにつづられています。
「“さあ、これからだ！”“また、新しい挑戦をしよう！”“生涯、前進だ！”というのが信心であり、仏法者の生き方なんです。そこに、生命の躍動があり、歓喜があり、幸福がある」と。強き祈りを根本に、信心の歓喜あふれる「さあ、これから」の前進を開始していきましょう。

さらに「開かれた世界市民の友情を結び、平和の連帯を広げる。ここに我らの世界宗教の生き生きとした躍動がある」ともつづられました。
はずむ心で対話拡大に挑戦し、自他共の幸福を大きく広げる創価の使命を存分に果たしていきましょう。

一人一人が躍動の生命で広布拡大に挑み、「世界青年学会」をさらに発展させていく決意を込めて、2026年は年間テーマを「世界青年学会　躍動の年」と掲げ、前進していきます。

「創価学会は、永遠に『折伏』の団体である」
「日蓮仏法は『下種仏法』であり、仏法対話をして、自他共の“心の田”に仏の種を蒔く『下種』が一切の出発点である」

「永遠に『青年創価学会』であり、『世界青年学会』です」
「青年が思う存分活躍し、栄え光る。これ以上に頼もしく、希望に溢れることはありません」

「『伝統の座談会』と呼ぶのも、“長年、続いている”からではない。座談会を根本に、一人一人を大事にしてきた、その『心』が、学会の伝統なのです。学会はつねに、無名にして健気なる『民衆』を、励ましぬいてきたのです。そこに座談会の“魂”がある」

本部幹部会の全国配信行事は、年2回の開催とします。配信の会場・時間帯は各県・区で決定します。

年間を通じて、座談会・本部幹部会に家族で参加できるよう、各部が協力して励ましを。8月に全国の高等部員の代表が集う「全国未来部夏季研修会」、8月～10月に各地で中・高等部員が主体的に行う「未来部大会（中・高等部大会）」（総称）を開催。未来部の月間は“未来部ファースト”で取り組もう。

これまでの「未来部の日」を「未来・ファミリーデー」に変更し、原則、毎月1回、方面・県で設定。各部一体で取り組もう。

以下の記念日の意義をとどめ、方面・県などで記念会合を開催します。

以下の記念日等の意義をとどめ、勤行法要・諸行事を開催します。

世界では紛争などによって多くの尊い生命が犠牲になり、また、社会の対立と分断が深まる中、一人一人の生命と尊厳を守るために、「自他共の幸福と平和」を目指す時代潮流を高めることが急務となっています。人類が岐路に立つ今、創価学会は2026年を、新たな希望を創る、躍動の一年としたい。私たちは、創価学会の社会憲章が掲げる、核兵器のない世界の実現、気候危機への対処など、人類が直面する脅威に対し結束して立ち向かうため、仏法の生命尊厳の思想に立ち、「平和・文化・教育」の連帯を世界に広げる公共的使命を果たしていきます。その中で、池田大作先生が訴え続けた「民衆の声を生かす国連」とのビジョンに立ち、SGI国連事務所とも協力して、国連諸機関、信仰を基盤とした団体（FBO）、市民社会との協働をはかります。そして、青年の参画とジェンダーの主流化を加速させながら、「戦争と暴力の文化」から「平和と非暴力の文化」へ、グローバルな草の根の意識変革を力強く進めてまいります。

「平和の文化」を築く取り組みを幅広く展開します。そのために、「対話」を通した啓発、人と人とのネットワークの拡大を通した「誰も置き去りにしない」社会的包摂への貢献へ、各種の平和への取り組みを支援します。

核兵器使用のリスクは依然として高く、核軍縮および核兵器廃絶に向けた議論が一層重要です。核兵器が「絶対悪」であることを一貫して訴えてきた池田先生の平和思想を継承し、その理念を基調に核兵器禁止条約（TPNW）の批准国・署名国の着実な増加や、その意義の普及に寄与します。また、自律型兵器（AIを搭載し、人間による有意の制御なしに自ら標的を選別し攻撃する兵器）の禁止と法規制およびAIの軍事利用がもたらすリスクへの議論に貢献します。そして、平和・軍縮教育を草の根レベルで推進していきます。

2026年は国連人権理事会の創設20周年の佳節を迎えます。また、若者と子どもを主な焦点とし、ジェンダー平等、気候変動・環境、デジタル技術を重点領域とする「人権教育のための世界プログラム」第5段階（2025-2029）が進行中です。人権の普遍的精神を体現し実践する草の根の連帯を広げ、人権文化の確立に尽力するとともに、幅広い教育・啓発活動に注力します。

「誰も置き去りにしない」との、仏法の生命尊厳・平等観にも通ずる誓いが掲げられた「SDGs」は、目標年である2030年まであと4年。その達成を、青年や女性を先頭に市民社会の立場から後押しします。また深刻さを増す「気候危機」については、国連気候変動枠組み条約第31回締約国会議（COP31）等の場を通じ、宗教者としてのメッセージの発信に一層注力します。

自然災害の頻度が高まり、被害も増大する中、信仰を基盤とした地域のネットワークは、一人一人のレジリエンス（回復力）を高めて緊急時に大きな力を発揮することが、国際的に注目されています。誰一人取り残さない防災・減災の取り組みや復興支援を一層推進するために、多様な組織との連携を図ります。また難民問題については、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）に提出したプレッジ（宣言）に沿って支援活動を継続します。

グローバル化が進展する現代にあって、各国・各地域の多様な文化を守り育む活動や、それらを共有するための多角的な活動を推進します。また、それを担う人材の育成にも継続して取り組みます。

社会全体の教育力向上のために、「教育のための社会」への転換を図るべく、幅広い運動を推進します。