新型コロナウイルスの感染拡大以降、創価学会は国内外各地で支援を行ってきました。初動対応として、緊急事態宣言が発令された8都道府県等に対して義援金の寄付を実施。また各国組織も、マスクやフェイスシールド等の物資・食料支援、献血活動やワクチン接種会場の提供など、各地の需要に応じた支援を提供してきました。

さらに日本の学会青年部は、正しい情報の発信と正しい行動の啓発を目的として「Save Lifeプロジェクト」を発足。その一環として、若者のコロナ禍での生活や意識の変化を把握するためのアンケート「若者とコロナ」を2020年9月に実施。全国で2万人の青年から回答を得て、結果を広く発信しました。また同年4月から継続して、青年部と医学者の代表による会議を開催し、その内容を聖教新聞紙上に掲載。現状を正しく捉え価値的に乗り越えゆくための発信を行っています。

また2021年には、「信仰を基盤とした組織（FBO）」と研究者のネットワーク団体「信仰とローカル・コミュニティに関する合同学習イニシアティブ（JLI）」による、FBOのコロナ対応に関する調査プロジェクトに参加しました。

2011年3月11日に発生した東日本大震災に際し、創価学会は、一時避難所として東北や関東の42会館を提供。会員・非会員を問わず、約5000人の避難者を受け入れました。首都圏では帰宅困難者の受け入れを行いました。またその後は、追善の勤行法要や復興祈念勤行会等を継続的に行っています。

2011年6月には、被災地への物心両面にわたる長期的なサポートを可能にするため、復興本部を設置しました。あわせて東北の被災3県に「復興特区」を設置。さらに現地の出先機関として「復興支援センター」を設け、支援業務にあたりました。

2012年には、人間中心の“心の復興”を目指し、東北創価学会が「心の復興プロジェクト」を開始しました。その中で、創価学会音楽隊が「希望の絆」コンサートを実施。全国各地の被災地にも展開して170回余り公演し、７万人の方々に、音楽を通じた励ましのメッセージを届けてきました。また被災地の小中学校へ図書贈呈を継続しています。
図書贈呈

2017年3月には、創価学会の震災対応、防災・減災への取り組みなどを紹介し、さらに全国・全世界から届けられた励ましの品々を展示する「東北福光みらい館」が、仙台市内にオープンしました。

2018年の大阪北部地震、西日本豪雨、北海道地震、2019年の台風15号・19号、2020年の令和2年7月豪雨においても、それぞれ災害対策本部を設置し、清掃ボランティア活動等を行っています。

その他、災害からの教訓を風化させることなく未来へと伝え残しゆくため、学会青年部が中心となり、意識調査やシンポジウム、オンライン証言会等の活動を継続しています。