新型コロナウイルスの感染拡大以降、創価学会は国内外各地で支援を行ってきました。初動対応として、緊急事態宣言が発令された8都道府県等に対して義援金の寄付を実施。また各国組織も、マスクやフェイスシールド等の物資・食料支援、献血活動やワクチン接種会場の提供など、各地の需要に応じた支援を提供してきました。

さらに日本の学会青年部は、正しい情報の発信と正しい行動の啓発を目的として「Save Lifeプロジェクト」を発足。その一環として、若者のコロナ禍での生活や意識の変化を把握するためのアンケート「若者とコロナ」を2020年9月に実施。全国で2万人の青年から回答を得て、結果を広く発信しました。また同年4月からは、青年部と医学者の代表による会議を開催し、その内容を聖教新聞紙上に掲載。現状を正しく捉え価値的に乗り越えゆくための発信を行いました。

また2021年には、「信仰を基盤とした組織（FBO）」と研究者のネットワーク団体「信仰とローカル・コミュニティに関する合同学習イニシアティブ（JLI）」による、FBOのコロナ対応に関する調査プロジェクトに参加しました。

2011年3月11日に発生した東日本大震災に際し、創価学会は、一時避難所として東北や関東の42会館を提供。会員・非会員を問わず、約5000人の避難者を受け入れました。首都圏では帰宅困難者の受け入れを行いました。またその後は、追善の勤行法要や復興祈念勤行会等を継続的に行っています。

2011年6月には、被災地への物心両面にわたる長期的なサポートを可能にするため、復興本部を設置しました。あわせて東北の被災3県に「復興特区」を設置。さらに現地の出先機関として「復興支援センター」を設け、支援業務にあたりました。

2012年には、人間中心の“心の復興”を目指し、東北創価学会が「心の復興プロジェクト」を開始しました。その中で、創価学会音楽隊が「希望の絆」コンサートを実施。全国各地の被災地にも展開して180回余り公演し、のべ7万5千人の方々に、音楽を通じた励ましのメッセージを届けてきました。また被災地の小中学校へ図書贈呈を継続しています。
図書贈呈

2017年3月には、創価学会の震災対応、防災・減災への取り組みなどを紹介し、さらに全国・全世界から届けられた励ましの品々を展示する「東北福光みらい館」が、仙台市内にオープンしました。

2018年の大阪北部地震、西日本豪雨、北海道地震、2019年の台風15号・19号、2020年の令和2年7月豪雨、2022年の東北での豪雨災害においても、それぞれ災害対策本部を設置し、清掃ボランティア活動等を行っています。

その他、災害からの教訓を風化させることなく未来へと伝え残しゆくため、学会青年部が中心となり、意識調査やシンポジウム、オンライン証言会等の活動を継続しています。