ハマド国王が後援し初開催　宗教リーダーや識者らが参加し、人類の共存を巡り議論

人類の共存に向けて議論を深める「バーレーン対話フォーラム」が2022年11月3、4の両日、中東バーレーンで開かれた。

これには世界各地の宗教リーダー、国際機関の代表、学識者や文化人、メディア関係者らが参加。創価学会も招へいを受け、寺崎副会長が出席した。

バーレーンは外国人が人口の半数を占める多国籍社会であり、「共存・寛容・開放」の方針を重視している。これまで、宗教・文化間の対話の機会を率先して創出してきた。

同フォーラムはその流れをくみ、同国のハマド・ビン・イーサ・アール・ハリーファ国王の後援のもと、国際機関のムスリム長老評議会、同国イスラム最高評議会、ハマド国王平和共生グローバルセンターが協力し、初開催されたものである。
　
首都マナーマのイーサ文化センターでの開会セッション（3日）では、同国イスラム最高評議会のシェイク・アブドゥルラフマン・ビン・モハメド・ビン・ラーシド・アール・ハリーファ議長が登壇。宗教や文化を超えて、さまざまなトピックについて語り合い、世界に調和と共生の思想を普及していきたいと語った。
　
その後、宗教間対話の重要性や人類の共存の在り方、友愛の精神を高める方途など、多彩な議題について、パネルディスカッションが行われた。

「現代の危機――気候変動と世界的食糧危機への宗教リーダーと学術者の役割」と題したセッションでは、寺崎副会長が発表。副会長は、ローマクラブの創立者アウレリオ・ペッチェイ博士との対談集における池田大作先生の言葉を引用しつつ、環境問題や食糧問題等と仏教思想の関係に言及した。そして、地球的課題を乗り越えるために、現実は変えられるとの希望のメッセージを発信することが重要であり、その基盤となるのが、宗教者が持つ人間の可能性への信頼であると述べた。
　
同国中央部のサヒール宮殿で行われた閉会式（4日）では、ハマド国王、イスラム教スンニ派のアフマド・アル・タイーブ最高指導者、フランシスコ・ローマ教皇があいさつした。