仏教と人道法を巡ってタイで国際会議　学会代表が出席

ICRC（赤十字国際委員会）等が主催の国際会議「紛争下の苦しみの低減――仏教と国際人道法の接点」が2022年12月9、10の両日、タイのチェンマイでオンラインも活用して開かれ、学会代表が参加した。

ジュネーブ条約に代表される“国際人道法”は、戦闘に関与していない人を保護したり、攻撃に使用可能な武器や手段に制限を設けたりすることで、戦闘の被害を最小限に食い止めることを目的とする。会議には学者や専門家らが出席し、こうした国際法の目的と仏教理念との接点を巡り、考察が行われた。

10日の分科会では、学会本部広報室の木下担当部長が発言。戸田先生の「原水爆禁止宣言」（1957年）と池田先生の「核廃絶提言」（2009年）を紹介し、核兵器禁止条約成立の道を開いた人道の理念と、日蓮仏法における生命尊厳の思想は響き合うものであると主張した。

また、聖教新聞に掲載された広島、長崎の被爆者らの信仰体験を通して、仏法の信仰や地元組織での励ましのネットワークが、被爆の苦しみに寄り添う上で大きな役割を果たしたと述べた。