日中友好青年交流団が北京で全青連と交流議定書に調印

創価学会の日中友好青年交流団は2024年7月17日午後、北京市内の中華全国青年連合会（全青連）本部を訪問。徐暁主席と会見した。その後、創価学会と全青連の青年交流に関する議定書の調印式が行われた。

中国最大の青年団体である全青連と青年部の交流は1984年、池田大作先生が第6次訪中の折に提案したことが淵源となる。翌85年に中国の青年代表団が来日し、最初の交流議定書が調印された。これまで日本からの訪中団は20回を超え、中国からの来日はのべ400人以上に及ぶ。

会見で徐主席は池田先生の初訪中50周年にコロナ禍以来の対面交流が実現したことを喜びつつ、全青連などが主催して昨年実施した「世界青年発展フォーラム」に、青年部の代表が参加したことに謝意を述べた。また、青年世代が取り組む「SOKAグローバルアクション2030」の諸活動を評価し、本年9月には国連で未来サミットが開催されることから、広範な青年の知見を国際社会に届けるべく具体的な協働を深めたいと語った。

西方青年部長は、未来サミットに向けてSGI（創価学会インタナショナル）ユースとしても未来アクションフェスの実行委員会に加わるなど、特に核兵器廃絶と気候変動の分野で若者の意識啓発に取り組んできたことを紹介。思想や信条を超えて人と人を結ぶ人間外交を貫いた池田先生の行動に連なり、日中の友好はもとより人類の幸福と世界の平和のために協力を強めていきたいと応じた。

徐主席は賛意を表しつつ、これまで両団体が築いてきた友好の伝統と基盤の上に、若い世代にそうした伝統を継承させながら、“心の金の橋”を一段と強固なものにしていきたいと述べた。

次いで行われた交流議定書の調印式では、董霞副秘書長、西方青年部長が署名した。2025年からの交流の方針を定めた議定書では、地球規模の課題が深刻化する国際情勢を踏まえて、気候変動対策や文化、教育、防災・減災、不戦などをテーマに持続可能な社会の実現に向けて協働することをうたっている。

中国青年出版総社の張健為理事長、全青連国際部の孟洋執行部長らが同席した。