日本被団協にノーベル平和賞　証言を通して核なき世界の実現へ尽力

原田会長が祝福の談話

ノルウェーのノーベル賞委員会は2024年10月11日、今年のノーベル平和賞を日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）に授与すると発表した。
　
日本被団協は、広島と長崎の被爆者の全国組織で、1956年に結成された。被爆者の立場から70年近くにわたり、国内外で核兵器の非人道性を訴えてきた。
　
ノーベル賞委員会のフリードネス委員長は今回の授賞理由として、核兵器のない世界を達成するための努力と、核兵器が二度と使用されてはならないことを証言を通じて示したことを挙げた。

2024年3月に東京・国立競技場で開催された「未来アクションフェス」（創価学会青年部がSGI〈創価学会インタナショナル〉ユースとして参画）には、日本被団協の代表が来賓として参加し、核兵器なき世界の実現に向けた誓いを共にした。
　
また、2016年には、日本被団協が核兵器廃絶を求める「ヒバクシャ国際署名」の推進を呼びかけ、学会も61万筆超を提出した。
　
原田会長は「核兵器使用の脅威が高まる中、日本被団協の受賞は、創価学会を含め、核廃絶を願い行動する世界の全ての人々に勇気を与えるものです。被爆の実相、核兵器の非人道性を訴え続けてこられた不屈の歴史への正当な評価であり、学会が各地で展開する平和運動に、さまざまな形でご協力いただいたことにも、改めて感謝の意を表します」との祝福のコメントを寄せた。