創価学会の皆さまは長年にわたって、さまざまな平和意識調査を実施してきました。長期的視野に立って、核廃絶や平和についての考えが、どのように変化してきたのかを知ることは大変貴重であり、平和研究における貢献は非常に大きいと感じます。

今回（2022年度調査）は、これまで中国方面の学生部が続けてきた平和意識調査を全国に展開されました。他の地域の対象者を加えることで、中国方面のみの結果と比較することも可能です。地域ごとの意識の差を分析する意義は大きく、平和教育の役割などを考える資料となります。
また、私が特に興味深いと感じたのは、「日常生活において核兵器について考える機会はありますか」との質問です。平和は我々の日常生活に根付いていくべきです。日頃から核兵器廃絶問題について考えるため、このような問いは非常に大事です。
今年はウクライナ情勢などにより、人々の平和を求める意識も強まっています。
来年5月には、広島で先進7カ国首脳会議（G7サミット）が開催される予定であり、核廃絶の議論を一層高めていくべきです。私も自身の研究で、創価学会が提供する貴重な平和調査を活用していきます。
（2022年11月）

今回（2020年度調査）は、過去15年の調査結果も併せて提示された。「核兵器は廃絶可能か」との設問に「廃絶は可能」と回答した割合が2016年に突出している。これは同年５月のオバマ米大統領（当時）の広島訪問など社会的に核兵器廃絶への機運が高まったことが影響していた可能性がある。

また、「あなたは被爆体験を聞いたことがありますか」との設問に「ある」「あるが記憶にあまりない」と答えた人が、合わせて87％に上ったことに注目している。昨今の高齢化による被爆体験の語り手の減少が進む中で、高い割合で推移していることは、もともと平和に対する意識が高い人がアンケートの回答者に集中していたと考えられると分析できる。
新型コロナウイルスの感染が拡大している中で、状況に左右されることなく、これまでと同じ設問で調査を継続したことは評価できる。インターネットのみによる調査は初の試みだったと思うが、こういう形でも調査は実施できることを示した意義は大きいだろう。
アンケートで問うことによって、人々が核兵器廃絶や核兵器禁止条約などについて、知識を得たり、視野を広げたりするきっかけになる。その意味で、今後も調査を続けていくことに期待したい。
（2020年7月）